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附属学校部について
神戸大学附属学校部は、神戸大学附属学校園の運営を統括し、大学の研究科等と附属学校園との連携推進を目的とする組織です
附属学校部長あいさつ
神戸大学には、現在、幼稚園、小学校、中等教育学校、特別支援学校の4つの附属学校園が設置されています。
各附属学校園は、「人文・人間科学系」、「社会科学系」、「自然科学系」、「生命・医学系」の4大学術系列の下に10の学部、15の大学院等を有する総合大学の附属学校園として、神戸大学の教育研究活動に資するとともに、大学の知見を活かした初等・中等教育における先導的・実験的な教育課題への取り組みを通じて、地域や国の教育に貢献しています。
附属学校部は、これら4つの附属学校園の運営を統括するとともに、神戸大学の全研究科・学部等との連携を推進することを目的として、附属学校園が発達科学部の附属から全学の附属に移行した平成21(2009)年度に設置されました。
附属学校部では、令和2(2020)年度に、国立大学附属学校園が果たすべき機能をより一層強化するために「附属学校再編計画」を策定し、「大学と附属学校園との教育・研究の連携強化」、「4附属学校園が一体となった教育・研究の推進」、「附属学校部からの附属学校園の教育・研究活動への支援体制強化」等を実施するための体制を整備しました。その一環として、令和6(2024)年度から各附属学校園では、これまでの大学教授による校園長制から附属学校教員による校園長制に移行しました。
今後もこれまでの取り組みを発展・深化させることができるよう、より一層の努力を積み重ねてまいりますので、関係各位のご理解とご支援を賜りますようお願い申し上げます。
神戸大学附属学校部長 渡邊 隆信(わたなべ たかのぶ)
他大学・他学部にない独自性(強み)
平成 21(2009)年度より、附属学校を有する全ての国立大学に先駆けて、大規模な附属学校の再編を開始しており、現在再編を着実に推進している。
学部附属を大学附属とし、附属学校担当理事・副学長を任命するとともに、附属学校部を設置することにより、大学全体の中での附属学校の位置付けを明確にしながら、全学的なマネジメント体制を構築した。既に、全学の各学術系列の代表者から成る附属学校部運営委員会において、年度計画及び校園長人事等を審議しており、今後は、人文・人間科学系、社会科学系、自然科学系、生命・医学系の幅広い領域の知見を活かした附属学校の運営を推進する。
幼稚園・小学校・中等教育学校各1校を有することにより、神戸大学ビジョンに掲げる「グローバル・エクセレンスの実現」に向けて、初等・中等・高等教育を一貫した教育研究機関を構築した。特に、文部科学省指定の研究開発を中心に、大学教員と附属学校教員との共同研究体制を構築しており、今後は、各専門領域からの指導助言を積極的に活用した教育研究を推進する。
小学校2校を1校に統合するとともに、中学校2校を中等教育学校1校に統合することにより、学校規模及び教員人事等に係る見直しを行った。現在本再編の推進中であり、今後は再編が完成する平成 32(2020)年度には、再編前と比較して、学校規模(学級数及び定員)でおおむね3分の2程度に、教員数でおおむね6分の5程度にそれぞれ縮小する。
附属学校として、初等・中等教育における全ての学校種に加え、特別支援学校を有する国立の総合大学は全国でも少数であり、そのうち中高一貫校(中等教育学校)を有しているのは本学のみである。特に明石地区においては、明治 37(1904)年に及川平治主事が着任して以来のカリキュラム研究の歴史と経験を有している。これらの強みを生かして、一貫教育を含む教育課程(カリキュラム)や教育方法に関する研究に注力しており、昭和 51(1976)~53(1978)年度、平成5(1993)~7(1995)年度、平成 12(2000)~14(2002)年度、平成 22(2010)~24(2012)年度、平成 25(2013)~28(2016)年度及び平成29(2017)~31(2019)年度の6度にわたって文部科学省研究開発学校の指定を受けるなど、国の拠点校としての役割を担っている。
附属学校部の歩み
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平成21年(2009)
附属学校再編開始:平成 10(1998)年に学校教育法が一部改正され,平成 11(1999)年から中高一貫教育制度が導入された。
平成 13(2001)年 11 月には,国立の教員養成系大学・学部の在り方に関する懇談会が,「今後の国立の教員養成系大学・学部の在り方について」を報告し,非教員養成大学・学部の附属学校についても様々な提言がなされた。さらに平成 16(2004)年には国立大学が法人化された。
これらの附属学校を取り巻く環境の大きな変化を受け,本学は,全国の附属学校を有する大学に先駆けて,1幼稚園・2小学校・2中学校・1特別支援学校を,1幼稚園・1小学神戸大学附属学校部 2 校・1中等教育学校・1特別支援学校に再編,その期間は 10 年以上にわたるという,他に例を見ない極めて大規模な附属学校の再編を開始した。附属学校部設置:附属学校再編により学部附属を大学附属に改組したことに伴い,附属学校の運営を統括するとともに,学部・研究科等と附属学校との連携を推進することを目的として附属学校部を設置した。
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平成22年(2010)
附属住吉中学校及び明石中学校を閉校し,中等教育については附属中等教育学校に一本化することにより,初等・中等・高等教育の一貫体制を明確にした。
附属幼稚園が文部科学省研究開発学校の指定を受けたことにより,文部科学省及び全国の有識者からの指導助言を踏まえた,幼稚園教育と小学校教育の円滑な接続に関する研究を開始した(平成24(2012)年度まで)
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平成25年(2013)
附属幼稚園及び小学校が文部科学省研究開発学校の指定を受けたことにより,文部科学省及び全国の有識者からの指導助言を踏まえた,幼稚園教育と小学校教育の一体化に関する研究を開始した(平成 28(2016)年度まで)。
附属中等教育学校が文部科学省研究開発学校の指定を受けたことにより,文部科学省及び全国の有識者からの指導助言を踏まえた,地理・歴史科の新科目に関する研究を開始した(平成 28(2016)年度まで)。
附属住吉小学校及び明石小学校を閉校し,附属小学校に統合することにより,初等教育については明石キャンパスに一本化する。
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平成27年(2015)
附属中等教育学校が文部科学省スーパーグローバルハイスクール(SGH)の指定を受けたこと により,将来,国際的に活躍できるグローバルリーダーの育成を図る研究を開始した(平成 31 (2019)年度まで)。
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平成28年(2016)
附属幼稚園が 平成 28 年度文部科学省委託「幼児期の教育内容等深化・充実調査研究」幼児期に育みたい資質・能力を支える指導方法と評価に関する研究ー幼児期の終わりまでに育ってほしい姿の観点からー を受けたことにより,幼稚園教育要領の改訂に係る重要点について、全国に先駆けた研究を進めている(平成 31(2019)年度まで)。
附属小学校において、Global Challenge Program の推進が、神戸大学のグローバル活動の推進に多大な貢献を行ったと評価され、学長表彰を受賞した。
附属特別支援学校にインクルーシブ教育の具現化と特別支援教育の機能向上を図るために「特別支援教育発達研究センター」を設置した。
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平成29年(2017)
附属幼稚園及び小学校が文部科学省研究開発学校の指定延長を受けたことにより,文部科学省及び全国の有識者からの指導助言を踏まえた,幼稚園教育と小学校教育の一体化に関する研究を継続して進めている(平成 31(2019)年度まで)。
附属中等教育学校が文部科学省研究開発学校の指定延長を受けたことにより,文部科学省及び全国の有識者からの指導助言を踏まえた,地理・歴史科の新科目に関する研究を継続して進めている(平成 31(2019)年度まで)。
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平成30年(2018)
附属小学校が国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構の委託事業「マノスク国際学校教育環境改善のための調査」を受託し,教諭1名をフランスのマノスク国際学校に派遣し,現地児童の状況調査及び附属小学校での知見をもとに授業を実施,さらにそれを通じた改善計画の提案などを行った。(平成31年度まで実施)
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令和元年(2019)
「神戸大学附属学校部における研究員の称号付与に関する要項」を制定。これにより奨励研究以外の科学研究費補助金への応募や,研究分担者となることが可能となった。
附属幼稚園が文部科学省より委託を受け,「幼児教育の教育課題に対応した指導方法等充実調査研究」ICTや先端技術の活用などを通じた幼児教育の充実の在り方に関する調査研究遊びと生活場面における個々の子ども理解と援助の充実につながるICTの活用方法に関する調査研究を実施。
附属幼稚園が株式会社スマートエデュケーション(本社:東京都品川区,代表取締役:池谷大吾)と連携して,ICTを活用したドキュメンテーションツール「おうちえん」の機能強化に関わる共同研究を実施(令和 3(2021)年度まで)。
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令和2年(2020)
附属幼稚園が文部科学省より委託を受け,「幼児教育の教育課題に対応した指導方法等充実調査研究」 ICT や先端技術の活用などを通じた幼児教育の充実の在り方に関する調査研究 位置測位データを活用した個々の幼児の育ちと学びの理解の深化と, 教師の省察,家庭との連携の充実につながるICT の活用方法に関する調査研究を実施。
附属中等教育学校が「生涯を通じて新たな価値を創造し続ける文理融合型人材の育成 -Education for 2070 -」を研究開発課題として,文部科学省スーパーサイエンスハイスクール(SSH)の指定を受けたことにより,先進的な理数系教育を通して,将来国際的に活躍しうる科学技術人材の育成を図る研究を開始した(令和6(2024)年度まで)。
附属中等教育学校が文部科学省研究開発学校の指定延長を受けたことにより,文部科学省及び全国の有識者からの指導助言を踏まえた,地理・歴史科の新科目に関する研究を継続して進めた(令和2(2020)年度まで)。
附属中等教育学校が,令和2年度 スーパーサイエンスハイスクール生徒研究発表会で文部科学大臣賞(全国1位)を受賞した。
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令和3年(2021)
附属幼稚園が文部科学省より委託を受け,「幼児教育の教育課題に対応した指導方法等充実調査研究」ICT や先端技術の活用などを通じた幼児教育の充実の在り方に関する調査研究位置測位システムを活用した幼児理解の深化と根拠に基づくカリキュラム・マネジメントによる実践の充実方法に関する調査研究を実施。
附属小学校の実践的な取組「神大附属発!真・働き方改革~教師を支える6つの仕組み」が独立行政法人教職員支援機構「令和3年度表彰事業第5回NITS大賞「子供一人一人が輝ける場となるように~教師の働きがいを再構築する学校づくり~」で準大賞を受賞した。
附属中等教育学校が文部科学省研究開発学校の指定延長を受けたことにより,文部科学省及び全国の有識者からの指導助言を踏まえた,地理・歴史科の新科目に関する研究を継続して進めた(令和3(2021)年度まで)。
附属中等教育学校が数理データサイエンスセンターの協力を得て実践しているデータサイエンス教育の取組みにおいて,附属中等教育学校の生徒3名(10回生)が,日本代表としてISLP International Poster Competition 2020-2021で優勝(International winners 1st prize)。日本代表の優勝は今回が初めて。
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令和4年(2022)
附属中等教育学校が数理データサイエンスセンターの協力を得て実践しているデータサイエンス教育の取組みにおいて,附属中等教育学校の生徒(11回生)が,第70回統計グラフコンクール主催:公益財団法人統計情報研究開発センター)において特選特別賞:石橋信夫賞(高校生・大学生・一般の部で全国1位)を受賞した。
附属特別支援学校が,(公財)神戸市民福祉振興協会が実施するスポーツ庁「障害者スポーツ推進プロジェクト(障害者スポーツ提供体制整備事業)」の中高生パラスポーツクラブに,研究協力団体として参加した。
附属中等教育学校が,令和2年度 スーパーサイエンスハイスクール生徒研究発表会で文部科学大臣賞(全国1位)を受賞した。
取組・活動
各附属校園において,公開授業,研修講座及び教育研究発表会等を開催しており,附属幼稚園が実施している多数の講師派遣,小学校での英語授業及び幼小連携の取組などの先進的な授業の提案,教員の研修,第一人者による講演(秋田喜代美・藤村宣之東京大学大学院教育学研究科教授,西岡加名恵京都大学大学院教育学研究科教授など)及び附属幼稚園における幼児教育を考える研究会や附属小学校・附属中等教育学校・附属特別支援学校における研究授業の発表・協議等を通じて,地域並びに全国の教育の発展に寄与している。参加者は,幼・小・中・高・特支の教員,教育委員会関係者及び大学の教員を中心に,3年間(平成 29~令和元 年)で延べ 4,600名以上となっており,令和2年度はコロナウィルスの感染防止のため公開授業は行われなかったが,令和3年度以降は一部校園でオンラインなどを用いる形で再開している。
本学附属校園には,兵庫県教育委員会及び神戸市教育委員会から人事交流により着任している教員が相当数在職する。教員として資質能力を向上させるとともに,文部科学省研究開発学校指定による研究を始めとする附属校園であるからこそ得られる先進的な経験・知見・研究のノウハウ等を,交流期間終了後,公立学校に戻ってから活かすことにより,地域の教育に多大な貢献を果たしている。
附属幼稚園では明石市の学校と人事交流協定を締結している他,兵庫県教育委員会へ指導主事を2期に渡り輩出し,地域教育等への貢献を行っている。
また,附属中等教育学校では県内外の学校とも人事交流や長期研修派遣協定を締結し,地域教育等への貢献を拡大している。
兵庫県内を中心に教育委員会や教育・保育関係団体,近隣の学校園,地域の教科会等の要請に応じて,附属校園の教員が講師として講義や実践発表等を行っている。
附属幼稚園(明石市)においては,兵庫県幼稚園教育研究会東播磨支部の事業である研究調査会において,昭和 40年代より50年以上にわたりリーダー的役割を果たしてきた。また,県が認可する「幼保連携型認定こども園」の審査基準第8項に規定する園長資格の要件の一つとなる研修として位置付けられ,平成 28年度から実施されている兵庫県認定こども園園長等研修の講師や短期の内地留学の受入及び近隣の教員養成系私立大学の教職実践演習の受入など地域の保育環境向上に努めている。さらに,平和31年度からは兵庫県播磨東教育事務所が実施する公式研修である新規採用教員研修をコーディネートして毎年実施している。
附属小学校では近隣の教員養成系私立大学の教職実践演習の受入をしている。また,地域の小学校教員の資質向上への寄与を目的として,「夏期教員研修講座」を開催しており,兵庫県教育委員会の中堅教諭等資質向上研修の一講座にも位置付けられている。
附属中等教育学校では,国語科,英語科が毎年研修講座を開催し,兵庫県教育委員会により中堅教諭等資質向上研修講座として位置づけられている。
附属特別支援学校(明石市)において,障害幼児とその保護者を対象として親子教室(名称:たんぽぽ教室)を,およそ月1回開催している。親子での集団あそびや校内での自由あそび,子育て相談や就学相談を通して,発達につまずきのある(またはその疑いのある)幼児の保護者に対して,地域における就学前障害児の療育と教育相談を行っており,参加者は3年間(平成 29~令和元 年)で約 460 名を数えている。
親また,知的障害者の生涯学習を支援するために,令和4年度より近隣福祉事業所の知的障害成人を対象とした卒業後の学びプロジェクトとして,附属特別支援学校が蓄積してきたレクリエーション活動を楽しむ「ポランの広場」を開催している。参加施設を広げ,やがては神戸大学の学生の参加を促すことで,新しい人とのつながりを創出し,インクルーシブな学びの場としていくことを目指している。
職員・関係者
教員
- 川崎 チヨ子
- 文部大臣教育者表彰(昭和 60 年),瑞宝双光章受章(平成 17 年)
- 岸本 佳子
- 文部科学省「幼児期の教育と小学校教育の円滑な接続の在り方に関する調査研究協力者会議」委員(平成 22 年度)
- 濱名 浩
- 兵庫県私立幼稚園連合副会長
- 森 一弘
- NHK教育テレビ「スポーツ教室」フラッグフットボール(構成・演出・指導者)
- 田中 孝尚
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文部科学省 中央教育審議会専門委員(中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会幼児教育部会)
文部科学省 学習指導要領等の改善に係る検討に必要な専門的作業等協力者
文部科学省 大学設置・学校法人審議会(大学設置分科会)専門委員
- 高木 優
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文部科学省 中央教育審議会専門委員(中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会)
文部科学省 学習指導要領等の改善に係る検討に必要な専門的作業等協力者
- 浅原 麻美
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文部科学省 指導と評価に生かす記録作成協力者
卒業生
- 野依 良治
- 化学者,ノーベル化学賞受賞(平成 13 年),文化勲章受章(平成 12 年)
- 江崎 玲於奈
- 物理学者,ノーベル物理学賞受賞(昭和 48 年),文化勲章受章(昭和 49 年),教育改革国民会議座長(平成 12 年),横浜薬科大学学長
- 伊藤 正己(故人)
- 元最高裁判所判事,文化勲章受章(平成 11 年),東京大学名誉教授
- 鈴木 雅明
- チェンバロ・オルガン奏者,バッハ・コレギウム・ジャパン音楽監督,紫綬褒章受章(平成 23 年),芸術選奨文部科学大臣賞受賞(平成 21 年),ドイツ連邦共和国功労勲章功労十字小綬章受章(平成 13 年),バッハ・メダル受賞(平成 24 年)
- 嵯峨山 茂樹
- 東京大学教授,科学技術庁長官賞受賞(平成8年)
- 鴻池 祥肇(故人)
- 参議院議員
- 末松 信介
- 参議院議員,元文部科学大臣
- 西村 康稔
- 衆議院議員,経済産業大臣,内閣府特命担当大臣(原子力損害賠償・廃炉等支援機構)
- 丸川 珠代
- 参議院議員,元テレビ朝日アナウンサー
- 榎本 和夫
- 明石市議会議員,明石市議会議長
- 牛尾 治朗
- ウシオ電機代表取締役会長(創業者),内閣府経済財政諮問会議委員(平成 13 年)
- 松本 薫平
- 声楽家,イタリア声楽コンコルソテノール特賞受賞(平成8年),兵庫県芸術奨励賞受賞(平成 13 年)
- 花柳 廸薫
- 舞踊家,花柳流師範,宝塚歌劇団
- 熊谷 真菜
- 生活文化研究家,タコヤキスト,日本コナモン協会会長
- 杉尾 秀哉
- 参議院議員,元TBS報道記者,ニュースキャスター,JNNニュースの森,サンデーモーニング
- 佐々木 恭子
- アナウンサー,フジテレビ
- 中浜 葉月
- アナウンサー,元朝日放送
- 浅田 若菜
- アナウンサー,元東海ラジオ
- 大谷 舞風
- アナウンサー
- 小坂 明子
- 歌手,作曲家
- 浅井 江理名
- 女優
- 森山 未来
- 俳優
神戸大学附属学校ファクトブック(PDF)

神戸大学附属学校園は、神戸大学の理念である「真摯・自由・協同」の精神に基づき、社会を創造する知性を持ち、
国際感覚にあふれた人材の育成をねらいとした教育を行い、心豊かな人づくりの推進に寄与することを基本理念とします。